建設・製造現場の熱中症対策は「異変への早期対応 」が鍵。IoT見守り活用のポイント｜富士フイルムPBC株式会社

建設・製造現場で問われる熱中症対策の「実効性」

2026年も8〜10月の平均気温は全国的に平年より高く、8月下旬から9月上旬にかけては太平洋高気圧とチベット高気圧が重なる“ダブル高気圧”の影響で、厳しい残暑となる見通しです。
建設・土木の屋外現場等、高温多湿になりやすい製造現場では熱中症リスクが高まりやすく、真夏だけでなく9月・10月も含めて作業者の体調変化や作業環境を継続的に見守る体制づくりが重要です。特に広い現場や、設備が入り組んだ工場内で作業者が分散している環境では、管理者が常に作業者一人ひとりの状態を把握することは容易ではありません。
そのため、熱中症対策では、本人の自己申告や管理者の目視だけに頼るのではなく、異変の兆候をできるだけ早く捉え、現場での初動対応につなげる仕組みづくりが重要です。近年は、こうした課題に対応する手段として、ウェアラブルデバイスやIoTを活用した見守りを取り入れる企業も増えています。
本記事では、建設・製造現場の熱中症対策について、作業者本人の感覚や管理者の目視に頼る見守りから、客観的なデータを活用した見守りへと見直すポイントを解説します。

統計が示す、建設業・製造業の熱中症リスク

2025年6月に改正労働安全衛生規則が施行され、事業者には熱中症対策の強化が求められるようになりました。^*1 さらに厚生労働省の統計によると、2021年から2025年までの5年間で職場における熱中症の死傷者数は5,554人にのぼり、製造業・建設業だけで約4割を占めています。^*2
こうした状況から、現場では「発生予防」だけでなく、「異変の兆候に早く気づき、重症化を防ぐこと」が重要になっています。 

「個人の感覚」に頼る見守りの限界

しかし、従来の巡回や目視、本人の自己申告だけで、熱中症の予兆を早期に捉えるのは容易ではありません。現場には、主観だけではカバーしきれない、以下のようなリスクが存在するためです。

このように、経験や勘に頼った見守りだけでは、対応の遅れにつながる可能性があります。だからこそ、現場の熱中症対策では、作業者本人の自己申告や管理者の目視だけに頼るのではなく、体調や作業環境の変化を客観的に把握できる仕組みを組み合わせることが重要です。 

客観的なデータを活用した見守りへの転換

IoT技術を活用した見守りは、管理を「経験や勘」に頼る運用から、「客観的なデータ」に基づく運用へ移行しやすくします。
例えば、IoT見守りで取得した情報を現場の運用に組み込むことで、次のような対応を取りやすくなります。

• 作業者の状態や作業環境の変化を継続的に把握する
• リスクが高い状態を早期に確認する
• 異常の可能性がある際に、管理者が速やかに状況を確認する
• 状況に応じて、声かけや休憩などの対応につなげる

重要なのは、機器を導入すること自体ではなく、取得した情報を、誰が確認し、どのように声かけや休憩判断につなげ、管理者間でどう共有するかまで運用として整えることです。 

SAFEMOによる熱中症対策の運用支援

当社が提供する「SAFEMO（セーフモ）安全見守りクラウドサービス」は、作業者ごとの心拍数情報と作業環境のWBGT値をリアルタイムに可視化し、個別に設定したしきい値に応じてアラート通知を行います。
また、管理者から作業者へメッセージを送信できるため、注意喚起を迅速に行えます。取得したデータは蓄積・分析でき、現場ごとの傾向把握や運用改善にも活用できます。
SAFEMOは、対策が必要な時期に合わせた期間限定での利用も可能です。たとえば、残暑が厳しい9〜10月と、本格的な暑さが始まる翌年6〜8月を組み合わせた利用もおすすめです。
大手建設会社様では、従来のドリンク配布や休憩時の声かけに加え、客観的なデータを活用したリアルタイム見守りを導入しています。広い敷地や高温環境、作業者が分散する環境では、管理者が一人ひとりの状態を把握しにくいという課題があります。こうした取り組みは、同様の課題を抱える製造現場での安全管理を検討する際にも参考になります。具体的な運用については、導入事例資料をダウンロードしてご確認ください。

まとめ

建設・製造現場の熱中症対策で重要なのは、異変の兆候に早く気づき、重症化を防ぐための対応につなげられる仕組みを整えることです。
IoTやウェアラブルデバイスを活用すれば、作業者本人の感覚や管理者の経験だけに頼らず、心拍数やWBGT値などの客観的なデータをもとに、一人ひとりの状態を把握しやすくなります。これにより、リスクの高まりを早期に確認し、声かけや休憩などの対応につなげやすくなります。
一方で、機器を導入するだけで十分というわけではありません。アラート発生時の確認手順や、休憩・声かけの判断基準、管理者間での情報共有方法などを社内ルールとして整え、 現場の状況に合わせて継続的に見直すことが重要です。こうした運用を整えることで、熱中症対策の実効性はさらに高めやすくなります。
熱中症リスクが高まる時期だからこそ、自社の見守り体制が現場で十分に機能しているか、改めて確認してみてはいかがでしょうか。 

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出典：^*1 厚生労働省「職場における熱中症対策の強化について」
^*2 厚生労働省「2025年（令和7年）職場における熱中症による死傷災害の発生状況（確定値）」